頭の中が真っ白になり、パニックになる人もいれば、いったい誰がこんなことがしたんだ！と怒りが込み上げてくる人もいるとことでしょう。

しかし、大切なのはまず落ち着いて何をするべきかを理解する事。

誹謗中傷は相手があっての事。もしあなたがヘタな行動をとればさらに炎上し、被害が大きくなることが多々あります。

このページでは、ネット上での風評被害、誹謗中傷を解決するプロである私たちが実際にどのような流れで解決しているのかを具体的に解説したいと思います。あくまで法人向けの対策となりますことを確認の上、読み進めください。
※法人向けの対策には社長、役員の個人名に対する誹謗中傷対策も含まれます。

問題解決までのステップは大きく分けて３つ。

１つずつ解説していきますね。

私たちに寄せられる相談の多くは、ネット上で見つけた誹謗中傷についての相談です。ネットで検索をしていたら

・会社名で検索しようとすると「ブラック」「詐欺」なんていうキーワードが表示された
・会社名、商品名で検索したときの結果に、悪口が書かれたサイトを見つけた

といった偶然の発見によるものです。

その書き込みは氷山の一角である場合が多く、ネット上を詳しく調べるとその他にも多くの書き込みが出てくるケースが多々あります。書き込みに限らずYahooやGoogleで検索するときに表示される関連検索ワードにネガティブな言葉が現れていることもあります。

具体的な調査方法その１：サイトの洗い出し

まず１つめは、検索エンジンを使用して、誹謗中傷が書いてあるサイトを見つけ出す方法から。ここでポイントとなるのが、どのような語句・キーワードで調査すればいいのか？という事。

基本的には、

・会社名
・商品名
・サービス名
・経営者名

といった単一キーワードから、

・会社名　評判
・商品名　評判
・サービス名　評判
・経営者名　評判

といった複数の語句を掛け合わせたキーワードで検索した結果で調査を進めていきます。検索する人が何を知りたいのか？どんなキーワードで検索するだろうか？を考えて多くのキーワードで検索していきます。

「評判」は御社の評判を知りたい人でしょうし、「採用」というキーワードで検索する人は、御社に入社したいと考えている人でしょう。

「評判」「採用」の他にも「〇〇」「〇〇」「〇〇」「〇〇」「〇〇」「〇〇」「〇〇」「〇〇」「〇〇」など…

弊社の場合ですと、最初の調査でこのような風評被害に繋がりやすい約160個のキーワードで、一気に調査を実施します。

具体的な調査方法その２：検索窓での調査

もう１つは、どの場所に表示されているか？を調査します。

ネット上で人の目につく場所であればあるほど、会社への被害は大きくなります。

GoogleやYahooで検索した結果、悪評の書かれたサイトが検索結果の１ページに表れるのと２ページに表れるとのでは、当然１ページ目の方が被害が大きくなります。

また、GoogleやYahooの検索窓にキーワードを入れると、すぐ横に自動で他のキーワードが表示される検索補助機能（サジェストとも呼ばれます）があります。例えば、ここに

・ブラック
・倒産
・詐欺

といったキーワードが出てしまうと検索する人はどう思うでしょう？

検索結果を見る前に表示されるため、気になった人はそのまま「会社名　ブラック」といったキーワードで検索をすることになります。このような自動で検索窓に出てくるキーワードについても調査する必要があります。

その他にも、検索結果に出てくる「関連する検索キーワード」。ここにも風評被害につながるワードが出ていないかを会社名、サービス名、商品名などで調査していきましょう。

これらは全てGoogleとYahooで異なるキーワードが表示されますし、PC版とスマホ版でも異なるため、調査には手間と時間がかかりますが“どれだけの影響がでるか？”を知るために欠かせない重要な調査となります。

続いて、調査結果を基に優先順位を決めていきます。

そもそも、書き込み全部に対して対策をしていけばいいじゃないかと思うかもしれませんが、見つかった書き込み全てを対策する必要は通常ありません。

会社を中傷した書き込みであっても、書かれた場所（サイト）によって風評被害が大きくなるものとそうでないものがあります。

また、対策にもすぐに成果が出るものと時間をかけて取り組まないといけない対策があります。

まずは、被害を最小限にするためにどこから対策すべきか？といった基準で対策の順位を決めていきます。

この順番を間違えると被害がドンドン加速していく場合があるため、対策を担当する者の知識や経験がとても重要になります。

対策の順番が決まれば、いよいよ実行です。

書き込みの削除を申請する場合、掲示板やサイトにより申請の方法が異なりますので以下のことを調べる必要があります。

１）申請する窓口を調べる
２）申請に必要な書類を調べる
３）申請の書類を作成する

１）２）については一度調べればわかりますが、３）申請の書類を作成にはノウハウが必要です。

というのも、申請すれば全てを対応してもらえるわけではありません。

各掲示板、サイトごとに削除のガイドラインがあり、削除してもらえたりもらえなかったりします。

削除してもらえない場合、理由を教えてくれれば再申請もできるのですが理由を教えてくれない場合がほとんどです。そもそもが、申請に対する返信がないこともありますから。

何度も申請すれば対応してくれるものでもありませんから、自社ではうまくいかない、自信がないといった場合は、対策会社へ相談されるのが良いと思います。

　
解決までの３ステップはいかがでしたか？

「いや～これは大変そうだ…」と思われたのではないでしょうか。正直、何も知識や経験がない状態での調査はかなり大変ですし、精度も低いと思います。

しかし、ご安心ください。風評対策専門会社ソルナではステップ１、２は無料で調査します。

私たちであれば、お客様にとって被害をもたらすであろう書き込みについて見つけ出すノウハウがあり、ネットの隅々までを調査してあらゆる角度から会社へ与える影響を予測していきます。

調査には費用は発生しませんが、「よくここまで調べてくれたね！」とみなさんビックリされます。

※調査した内容と対策をまとめた提案書は、ネットに詳しくない経営者の方からも「わかり易い」との評価をいただいております

是非この無料調査をご活用下さい。もちろん調査ではなくご相談も無料です。

また、優秀な技術者を集めること、技術の向上に力を入れており、対策は全て六本木ヒルズにあります自社で行っております。

インターネットはまだまだ未熟な世界です。匿名なら何を書いてもいいと思っている人は大勢います。そうした人たちの無責任な発言によって苦しめられている企業は多く今後も増えていくでしょう。

ネット上の誹謗中傷には、根も葉もない内容を書く場合と多少は事実であることを誇張して書く場合とがあり、企業が被害を受ける事例には後者が多いのが現状です。

辞めた社員など、会社に悪印象を抱いている人間が１のことを５にも１０にも誇張して書いてしまいます。

企業も人も間違うことはあります。それは致し方がないことです。企業も人間と同様に間違いを正しながら成長していくものだと私自身、経営に携わる人間として切に思います。

しかし、それを改善してもネット上の書き込みは消えずに風評被害も続いてしまう事実…

こうしたリスクに自衛の手段として対策を講じていくこと、そして再発防止の対策までを講じることがソルナ株式会社の使命だと感じております。

なぜ私達が再発防止策にこだわるようになったのか・・・実は、あるお客様の一言がキッカケでした。

すでに他の対策会社に対策を依頼されていましたが、思うような結果が出ていないことから弊社へ相談をいただいたときのことです。その会社はある掲示板に書き込みをされ困っておられました。

お客様としては冗談のつもりで言ったのかもしれません。しかし私はこの言葉に愕然としました…

「お客様の言われる事はもっともだ。どこの会社も現状の対策をするだけで、再発防止までフォローしている会社はない…」

そこから３年の試行錯誤の末、再発防止を目指した対策に力を入れるようになり、問題の再発率を７２％から８％まで下げる事に成功しました。

誹謗中傷の対策で大切な事はできるだけ早く対応することです。SNSが発達した現代社会において、いくらでもコピーが可能なデジタルデータはまさにネズミ算式に爆発的な勢いで拡散していってしまいます。

とはいえ、被害を最小限にするためにどこから対策すべきか？を考えていく必要もあります。

まずはしっかりと状況を聞き、一緒になって優先順位を考えていく。これは省くことはできません。

ソルナ株式会社では、電話やメールの対応は単なる受付をするだけのオぺーレーターではなく、日々第一線で活躍している、知識のあるエキスパートが対応しております。

現状をお聞かせいただきましたら、そのお電話で大まかな対策の流れの説明ができます。自社でできることがあればアドバイスもします。

極端な話、電話での簡単なアドバイスだけで問題が解決した例も何度もあります。その場合はもちろん費用は発生しません。

問題解決までの最短ルートを必ず明確にしてみせますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

また、お急ぎの場合は、ご来社いただければその場で状況を一緒に確認しながら対策についての説明や提案をさせていただきます。

　

お電話または下記のフォームよりお問い合わせ頂いた方への特典絶対に知っておくべき３つの情報を用意しました。いずれも自社ですぐに活用できるものになっています。

その３つの情報とは・・・

１つずつ解説します。

先ほども言いましたが誹謗中傷は相当な熱量を持った相手あってのことです。対策の為に、よかれと思ってやったことが逆に相手の感情に火をつけてしまい被害がさらに大きくなる場合があります。

被害を拡大させないためにも「絶対にやってはいけない５つのポイント」（pdfファイル）を社内で回覧し徹底しておいてください。

ネットの誹謗中傷をしていたのは実は元社員だった…というのはこの業界では本当によく聞く話です。そういったトラブルを未然に防ぐために、退職時に社員と秘密誓約書を交わす事をお勧めしています。

無料相談いただいた方には「誓約書のテンプレート」（docファイル）をプレゼントします。

退社後のトラブルが限りなくゼロになるよう、社労士と弁護士に相談の上で作成したテンプレートです。

当社の調べによると、社員のネットマナー理解度が低い会社ほどネット上で多くのトラブルを発生させる傾向にあります。

企業様からの依頼で実施する社内研修セミナー内で使用する「ネットマナー認識度チェックテスト」（pdfファイル）をプレゼントします。

ＳＮＳでの不用意な投稿、取引先や社内でのメールマナーなどでトラブルを起こさぬよう社員のネットマナーに対する理解度を高める目的で活用いただけると幸いです。

人間は悪いうわさが大好きです。

日々のワイドショーで報じられる芸能人の不倫・スキャンダル報道。自身の生活にはなんの影響もないのに、みんな興味津々。

それがきっかけで口コミで悪評は広がり廃業に追い込まれる方も…。これはもはや他人ごとではありません。

そのような負の連鎖を断ち切るためにも風評対策はなるべく早期に取りかかるというのが鉄則です。

ソルナ株式会社では、正式に依頼を受けて２４時間以内に作業を開始するので早いもであれば２日から３日で成果を出す事が可能です。

また、無料相談は単に相談だけに留まらず、御社の被害状況をあらゆる角度から調査して対策の提案を致します。

ただし、既存のお客様の対策対応を優先させていただくため、新規の調査の受付は一定数とさせて頂いておりますので何卒ご了承ください。

お問い合わせの際は、下記のフォームにてよろしくお願い致します。なお、問い合わせにつきましては情報提供元であるソルナ株式会社が対応致します。なお、現在は法人様のみの対応となっておりますことをご了承くださいませ（匿名でのお問い合わせは、正確な情報をお伝えできませんのでご遠慮ください）